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安心できるメガネ店について、情報誌「消費と生活」が掲載
消費者に関わるあらゆる問題を取り上げる情報誌「消費と生活」（（株）消費と生活社発行、平成23年3月1日発行、298号）で、「知っておきたい、メガネの話／メガネ店の認定制度」が2頁にわたり掲載され、当組合の代表理事を務める日本眼鏡販売店連合会の白山晰也会長が取材を受け、適切なメガネ販売のあり方、さらにまさに今業界が一丸となって取り組んでいる、消費者のために必要な眼鏡技術者の国家資格制度などについて説明しました。
同誌は、デザイン性や低価格のアピールが目立つ「メガネ」の安全性や安心してメガネを購入するための方法について取り上げており、白山代表幹事は、安易にメガネを販売する店に対して、検眼を機械任せで行うメガネ店は「雑貨屋にすぎない。参入が容易で、儲かるからメガネ店をやっているだけだ」と厳しい口調でコメント。
さらに「検眼機器がとらえるのはあくまでも一瞬。眼は生き物だから、近くを見たり、遠くを見たり、検査機械を当てられると緊張した眼になるため、検眼機器のデータ通り作れば良いメガネになるわけではない。専門に勉強した技術者がデータを見て、適切なメガネが作られるもの」と説明し、消費者の方々に対して、メガネの持つ特異性についてご理解を求めています。
また、眼鏡公正取引協議会で取り組んでいる“レンズ０円！特売中”という表記や“通常価格２万５千円のところ、セールで１万８千円”のような比較対照価格の取り締まりについても、「メガネはメーカーが製造したフレームやレンズをそのまま販売するわけではないので、比較対照価格には注意が必要」と消費者に対して警告を発信。その理由についても触れ、認定眼鏡士の在籍、眼鏡公正取引協議会の会員、製造物責任（ＰＬ）保険に加入している「ＪＡＯＳ認定店」のご利用をアピールさせていただきました。
同時に、消費者保護の観点から、民間の自主資格である「認定眼鏡士」の国家資格化に向け、現在業界の主団体が一丸となって活動中であることにも触れ、消費者の方々にご理解を求めた内容でまとめられており、これからメガネをご購入される消費者の皆様にご参考になると思いますので、ぜひご一読をお願い申し上げます。
（２０１１年３月８日）
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